マーケティング業界において、「DMP」という言葉が使われることがありますが、具体的な意味や仕組みを説明するとなると難しく感じる方もいるのではないでしょうか？

新たなマーケティング施策を打つ上で、DMPによるデータ活用が重要となってくるため、最低限の知識を押さえておく必要があります。

そこで本記事では、DMPの基本的な仕組みから種類、メリット・デメリットを解説します。DMPを導入する際のポイントも解説するので、ぜひ参考にしてください。

DMPとは

DMPとは、「Data Marketing Plan」の略で、日本語でデータマネジメントプラットフォームと呼ばれます。具体的な仕組みや取り扱いデータに関しては以下で説明していきます。

DMPの仕組み

DMPは、インターネット上に蓄積されたデータや、自社が保有するデータを一元管理するプラットフォームです。管理するだけではなく、新たなマーケティング施策を考案するための根拠ともなります。

また、お問い合わせのデータなど顧客の行動履歴など、様々なデータのセグメントも可能です。消費購入の経験がある人にのみアプローチをするなど、顧客一人一人のニーズに合わせることができるため、マーケティング施策の効果を最大限発揮することができます。

DMPが取り扱うデータ

DMPが取り扱うデータは以下の3つに分けられます。

• 1stパーティデータ
• 2ndパーティデータ
• 3rdパーティデータ

1stパーティデータは自社が保有するデータを指し、2ndパーティデータは他の企業が蓄積したデータを指します。3rdパーティデータは第3者が提供するデータを指し、情報収集を専門とした業者から入手するデータのことです。

データの保有者によって名称が異なるため、それぞれ覚えておきましょう。

DMPの種類

単にDMPとはいってもオープンDMPとプライベートDMPの2種類に分けられます。活用したいデータや導入の目的によっても利用すべきものが変わるため、それぞれについて詳しく説明します。

オープンDMP

オープンDMPはパブリックDMPとも呼ばれ、データを提供してくれる外部の企業から顧客の行動履歴や年齢や性別などの属性を蓄積できるクラウド型のプラットフォームです。

外部のデータ提供をおこなう企業が保有するデータをオーディエンスと言い、自社の保有するデータだけでは補いきれないときに様々な情報を受け取ることができます。

情報収集を専門とした企業が蓄積している情報のため、膨大な情報から新たな施策を考案することが可能です。

プライベートDMP

プライベートDMPとは、自社で所有するデータを管理・分析して活用するプラットフォームです。自社が蓄積したデータのため外部企業に共有されることがなく、顧客の購買履歴やお問い合わせ履歴、興味関心などのデータを管理できます。

顧客一人一人の行動や興味関心を深く分析できるため、成約率の高いアプローチが可能です。また、オープンDMPと組み合わせて利用することで、より幅広いデータから新しいマーケティング施策の考案ができるようになります。

DMPとDWHの違い

DWHは「Data Ware House」の略であり、日本語では「データを保管する倉庫」となります。分析を行なうためのデータの保管と整理が主な役割となっており、一部分析機能が備わるものもありますが、本格的に分析をするには他ツールの利用が必要です。

DMPとDWHは、どちらも様々な顧客データを扱う共通点を持ちますが、DWHがデータを蓄積するという役割に対し、DMPは顧客データを扱いやすいように変換する機能を持ちます。

つまり、顧客データを蓄積するか変換するかの違いです。DMPとDWHは目的や機能が異なると覚えておくとよいでしょう。

DMPを導入するメリット

DMPを導入するメリットとして以下の3点が挙げられます。

• 様々なデータの収集・統合ができる
• より高精度なターゲティングができる
• 高精度なマーケティング施策をうてる

それぞれのメリットについて詳しく解説します。

様々なデータの収集・統合ができる

1つ目のメリットとして、様々なデータの収集・統合ができる点が挙げられます。自社で収集できる購入履歴やお問い合わせ履歴、顧客情報に加え、自社では収集の難しいオーディエンスデータも収集することが可能です。

豊富なデータからの分析ができるため、ユーザーニーズを深く汲み取り、効果的なアプローチができると考えられます。

より高精度なターゲティングができる

DMP導入により、様々なデータからの分析が可能となるため、ターゲットとなるユーザーをより正確に絞り込むことができます。自社の商品やサービスに興味のある見込み客にのみアプローチできるため、効率的なアピールができるでしょう。

従来の広告では、興味関心のないユーザーにまで表示してコストが発生することも多いため、無駄な広告費の削減も期待できるでしょう。

効果的なマーケティング施策をうてる

収集した様々なデータを分析してマーケティング施策を打つことで効果的なアプローチが可能です。高精度なターゲティングで見込み客にアプローチすることで、成約率の向上も期待できます。

また、広告やメルマガ配信、クーポン配布などに対するユーザーからの反応を見ることで、施策の検証や改善に繋がる点もメリットと言えるでしょう。

DMP導入におけるデメリット・注意点

DMPにはメリットだけでなく、以下のようなデメリットも存在します。

• 導入の敷居が高い
• 情報流出などのトラブルに危険性

それぞれ詳しく解説します。

導入の敷居が高い

DMP導入にはコストが発生するだけでなく、企業でのデータ整備やセキュリティ面など専門知識が必要になるため敷居が高いのが現状です。また、導入にあたって任せる担当者や部署を決定する必要もあり、運営を開始するまでに準備すべきことが多い傾向にあります。

特にプライベートDMPを導入する際は、自社のデータ連携や部署間での連携が必要となるため、DMPを提供する事業者からのサポートのみでは運用開始できません。

DMP導入の際は、これらの作業やコストが発生することを想定した上で検討する必要があります。

情報流出などのトラブルの危険性がある

DMPでは様々な顧客情報を扱うため、セキュリティ面に注意が必要です。DMPにアクセスすることで誰もが情報を見ることができるため、運用のルールを決める必要があります。

特に、データの管理者やDMPにアクセスできる部署、会社のプライバシーポリシーなどには気を配っておくとよいでしょう。

DMPを導入する際のポイント

DMP導入を成功させるためには、以下の3つのポイントを押さえておくことが大切です。

• 導入目的の明確化
• 目的に応じた適切なツールの導入
• 費用対効果を考慮して十分な効果が得られるか

それぞれのポイントを解説しますので、導入前に確認しておきましょう。

導入目的を明確化する

DMP導入により現状の何を変えたいのかあらかじめ明確化しておく必要があります。あくまでもDMPはデータを統合・分析をするためのシステムとなるため、売上を向上させるためには具体的なマーケティング施策の考案が必要です。

導入前から現状の何を解決したいのか明確にした上で、「収集できるデータから具体的なアクションプランに繋がるか」という点を確認しておく必要があります。

目的に応じた適切なツールを導入できているか

DMPを提供する企業は数多く存在しており、コストや機能は様々です。とにかく機能の多いDMPを導入しようとすれば、無駄なコストが発生する可能性もあります。あくまでも自社の課題を解決するために必要な機能がそろっているかを見極めましょう。

また、DMPにはオープンとプライベートが存在するため、自社に蓄積したデータのみで足りるのか、外部から取得するデータが必要になるのかも確認しておく必要があります。

費用対効果を考慮して十分な効果が得られるか

DMPを導入してデータを統合することでユーザーの行動履歴が明確となり、ニーズを正しく把握することが可能になります。しかし、売上の向上を図るには、効果的なマーケティング施策の考案が必須です。どれだけターゲットを明確化できても施策がはずれていたら効果は期待できません。

また、導入コストや人件費といった多額なコストの発生も目を配らなければなりません。システムの導入に当たり数百万円とかかることも少なくないため、費用対効果を考慮した上で導入の判断をする必要があります。

まとめ

ここまでDMPの基礎知識やメリット・デメリットなどについて解説しましたが、いかがだったでしょうか。DMPは、自社や外部に蓄積されたデータを活用し、効果的なマーケティングを打つために役立つプラットフォームです。

膨大なデータを統合して分析できるため、ターゲットの明確化や高精度のマーケティング施策で売上の向上が期待できます。しかし、注意点があることも忘れてはなりません。

DMP導入のためには、乗り越えるべき壁も多く存在し、多額のコストも発生します。自社が解決したい課題や目的を明確にした上での検討が大切になります。